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私たちの「食」を支える生命線である農業。しかし、その足元では今、かつてないほどの大きな変化が起きています。

でも心配は御無用。本記事では、日本の農業が直面している課題を紐解きながら、その将来性について考え、「農業業界に関わる重要性」について解説していきます。

農業の現状

農業人口が減少

少子高齢化に伴う人手不足は、今やあらゆる産業で叫ばれていますが、なかでも農業の状況は深刻です。1990年に482万人だった農業従事者は、2020年に168万人にまで減少^※しています。

この背景には、体力的な負担が重い労働環境や、天候に左右される収益の不安定さがあります。加えて、農業を始めるには高度な技術や長年の経験、そして高額な農機具や設備投資が不可欠です。こうした「初期ハードルの高さ」が、若者や異業種からの新規参入を難しくしています。

さらに深刻なのが、働いている人々の年齢構成です。現在、農業従事者の約70％が65歳以上の高齢者が占めており^※、一方で49歳以下の若手層はわずか10％^※にすぎません。

温暖化など環境の変化

農業に追い打ちをかけているのが、地球温暖化をはじめとする環境の変化です。
日本の年平均気温はこの100年で1.30℃も上昇^※。わずかな差に思えるかもしれませんが、農作物にとっては死活問題です。真夏日や猛暑日が常態化したことで、これまでその土地で育っていた作物がうまく育たない現実を引き起こしています。

さらに、台風の大型化や記録的な集中豪雨も、農業の存続を脅かす大きな要因です。 ひとたび豪雨に見舞われれば、畑の冠水やビニールハウスの損壊といった直接的な被害が発生します。

それだけではありません。土壌の流出による生育障害や、湿潤な環境による病害の蔓延など、その影響は収穫期まで長く尾を引きます。
こうした予測困難なリスクが積み重なることで、農家は常に収益減少の不安にさらされており、これもまた農業離れを加速させる一因となっています。

TPP（環太平洋パートナーシップ協定）による競争激化

人口減少や気候変動に加え、国際的な経済環境の変化も日本の農業に大きな影響を与えています。
その象徴ともいえるのが、TPP。TPPとは、加盟した国同士の輸入関税を撤廃し、より自由に貿易を行えるようにする経済協定のことです。

農林水産省が発表した「TPP における農林水産物関税の最終結果」によると、農林水産物 2,594 品目のうち、2,135 品目の関税が撤廃されました^※。およそ全体で82.3%の撤廃率で、米・麦・牛肉/豚肉・乳製品・甘味資源作物（砂糖など）の「重要5品目」についても、28.6%が撤廃されました。

これまで日本の農業は、安価な外国産から国内の生産者を守るため、高い関税をかけることで価格差を埋めてきました。
しかし、この「関税の壁」がなくなることで、海外から安価で高品質な農作物がこれまで以上に容易に流入してくることになります。

こうした競争に勝つため、農業の効率化やコストの削減、独自の販路の確保といった対策が求められています。

農業が向かう未来

さまざまな課題を抱える農業ですが、農業に参入する若者も少しずつ増えてきました。いったいどんな背景があるのでしょうか。

精密農業化

精密農業とは、AIやICT（情報通信技術）、IoTを活用した新しい農業の形です。これまで長年の経験と勘に頼っていた栽培ノウハウを数値化・データ化することで、経験の浅い若手でも、適切な時期に肥料を与え、病害虫の予兆を捉えることが可能になります。

GPSを搭載した自動運転トラクターや、農薬散布・施肥を自動で行うドローンを活用することで、省人化・生産性の向上を実現しています。

農地や経営の大規模化

これまでバラバラに点在していた小さな農地をまとめ、組織や企業が大規模に運営する「農地の集約化・大規模化」も加速しています。

政府も日本の農業を守るために、メガファーム化を積極的に推進。組織や企業が農地を集約・大規模化し、高齢化や担い手不足、耕作放棄地などの課題へ対応しようとしています。

大規模化・集約化した農地では、トラクターや田植え機といった大型の農業機械、精密農業などを導入することで、作業の効率化や、収穫量の増加による所得の向上を実現することが可能です。

農作物のブランド化

TPPによる安価な輸入品に対抗する切り札が、農作物のブランド化です。

「夕張メロン」や「博多あまおう」、宮崎県の「太陽のタマゴ」のように、産地や品質、生産者のこだわりを独自のストーリーとして打ち出し、他とは違う価値を確立する戦略です。

「安さ」ではなく「信頼」で選ばれる。リーズナブルな外国産と価格で競うのではなく、品質の高さや食の安全、希少性を重視する顧客層をターゲットにします。

このブランド戦略は国内にとどまりません。高品質な日本の農産物は海外の富裕層からも絶大な支持を得ており、輸出を拡大することで収益を大きく伸ばすチャンスを秘めています。

精密農業に力を入れ、
農家を支える
「日本ニューホランド」とは？

日本ニューホランド株式会社は、CNHインダストリアルグループの基幹ブランド「ニューホランド」の日本総代理店として、高性能な農業機械の輸入・販売を行う会社です。北海道に本社を持ち、全国53の拠点にて、販売と農家さんへのアフターサービスに尽力しています。

ニューホランドトラクターのほか、世界各国から作業機械を輸入し、幅広いラインナップの商品でさまざまなニーズに対応。なかでも「精密農業」の普及には最も力を入れており、自動操舵やデータ管理技術による効率化で日本の農業業界を牽引する存在です。


また、独自のPLM^※ブランドを展開することで、農業機械の輸入販売からアフターサービスを通じて、日本の農業と食を支えています。


日本ニューホランドの魅力

「精密農業」に心血注ぐからこそ、
農家の真の課題に寄り添える

日本ニューホランドはITやロボット技術などを駆使した「精密農業」を得意とし、農業経営におけるコスト削減や作業効率化に寄与しています。

精密農業に関する新鋭技術や手法を広く普及させることで、農家さんの持続可能な経営をサポート。その活動の大きな柱となっているのが、グループ会社が運営する農場「ファームHFT」です。
ここでは、67haもの広大な敷地を活かし、自社で扱う機器やシステムを用いた精密農業を実際に運用。自ら作物を栽培し、新商品のテストや実証実験をおこなっています。
現場で泥にまみれて得た知恵と経験があるからこそ、農家さんと同じ目線で、真に役立つ製品や情報の提供を可能にしています。

社員の3分の2はアフターケア領域に従事しており、導入後のサポート体制にも力を入れています。

世界的ブランドならではの
スケール感と将来性

日本ニューホランド株式会社は、世界シェア2位^※の農業機械メーカーであるCNHインダストリアルグループの基幹ブランド「ニューホランド」の日本総代理店として、日本の農業業界に革新をもたらし続けています。フランスやドイツ、イギリス、アメリカなど、世界21ヵ国の厳選された農業製品を取り扱っています。

このグローバルな供給体制は、単に「機械を輸入する」ことに留まりません。より広大な農地を持つ海外で鍛え上げられた圧倒的な作業効率と、精密農業の技術を、日本の起伏に富んだ地形や繊細な作物づくりに最適化させるために提供しています。

農業や機械の知識がなくても安心！
成長につながる環境

農業の知識がなくても心配はご無用。日本ニューホランドは、ゼロから専門性を磨ける研修制度が充実しています。

入社直後は、基礎から学べる新入社員研修を約2週間実施。その後も、職種別(整備担当･営業担当･部品担当)専門研修や商品研修、管理者研修、新商品トレーニング、海外の農機展視察や海外研修など、多彩なプログラムを通し、プロとして成長することができます。
さらに、農場「ファームHFT」での実践的な研修は、機械の操作や農作業を肌で感じる貴重な機会となっています。

机上の知識ではなく、実体験に基づいた「自分の言葉」で語れるプロフェッショナルたちが、全国各地で活躍しています。

日本ニューホランドの働き手たち

世界基準の技術を、この手のひらへ。
安心を届ける不屈のメカニック

知識ゼロから、農家の信頼を勝ち取る
「提案のプロ」へ